月旅行に行くZOZOの前澤友作社長は何故こんなに金持ちなのか?年収と共に徹底解剖!

2018年、最も世間を騒がせた実業家といえば、ファッションサイト「ZOZOTOWN」を運営する「株式会社ZOZO(旧:スタートトゥデイ)」の創業者、前澤友作だろう。
モデル・女優の剛力彩芽との交際で話題となり、また2023年に民間人として初めての「月旅行」を計画していることで一躍「時の人」となった。
2017年にはフォーブス誌が発表する「長者番付」で日本人14位、世界でも630位に入るほどの大富豪だ。
しかし、何故前澤友作社長はこんなに金持ちなのか―――。
今回は前澤社長が「月旅行」に行けるほどお金を持っている理由と、気になる年収を解説していきたい。

前澤友作のプロフィール

まずはじめに、前澤社長のプロフィールを簡単に紹介する。
前澤社長は、1975年11月22日生まれの43歳だ。
1998年5月、22歳の時に「スタート・トゥデイ(現:ZOZO)」を設立し、2004年にファッション通販サイト「ZOZOTOWN」を開設。
そして設立からわずか14年で、大企業がひしめく「東証一部」に上場を果たした天才だ。
今や日本を代表するカリスマ経営者となったが、この前澤社長、中々の曲者でもある。
自身でも「幼い頃から反骨精神が強い」と語っており、度々問題発言をしてしまっているのだ。
中でも、2012年にZOZOTOWNの送料が高いことをTwitterで「詐欺」と評した購入者に対して、

詐欺??ただで商品が届くと思うんじゃねぇよ。お前ん家まで汗水たらしてヤマトの宅配会社の人がわざわざ運んでくれてんだよ。お前みたいな感謝のない奴は二度と注文しなくていいわ

と返信したことで大炎上した。
また、前澤社長自身「お金持ちアピール」も凄く、プライベートジェット機でFIFAワールドカップを観に行ったり、100億円の大豪邸を公開したり、自身の納税額を自ら公表したりなど、何かと反感をかってしまっている。

しかし、「名誉」と「お金」全てを手に入れていることは紛れもない事実。
次に、前澤社長が運営する会社「ZOZO」がどれほど凄い企業なのかを説明する。

ZOZOが凄い理由

会社の凄さ(価値)を表すわかりやすい指標として「時価総額」というものがある。
時価総額が高ければ高いほど、日本を代表する企業ということだ。
この時価総額だが、ZOZOは2017年に大台の「1兆円」を突破した。
これがどれほど凄いことなのか。
これまでに、国内アパレル業種で時価総額が1兆円を超えたのは、「ユニクロ」を運営するファーストリテイリング(約6兆円)だけだった。
小売業で1兆円を超えるのはかなりハードルが高く、小売業界全体で見ても時価総額1兆円に達するのは「セブン&アイ・ホールディングス(約4.3兆円)」「イオン(約1.9兆円)」「ニトリ・ホールディングス(約1.6兆円)」など数社しかない。
どれも歴史ある大企業だが、当時わずか41歳で「1兆円帝国」を築き上げたのが、この前澤友作なのである。

出典:https://toyokeizai.net/

ちなみに時価総額1兆円は、下記のような大企業である。

株式会社電通(約1.41兆円)
ANAホールディングス株式会社(約1.37兆円)
ヤフー株式会社(約1.37兆円)
日本航空株式会社(約1.36兆円)
東京ガス株式会社(約1.26兆円)
株式会社りそなホールディングス(約1.23兆円)
株式会社ドンキホーテホールディングス(約1.12兆円)
東京電力ホールディングス株式会社(約1.07兆円)
楽天株式会社(約1.07兆円)
LINE株式会社(約0.93兆円)
三菱自動車株式会社(約0.9兆円)
小田急電鉄株式会社(約0.88兆円)

上記を見れば、いかに時価総額1兆円が凄いかがわかるだろう。
しかし、実は2018年12月27日現在、ZOZOの時価総額は0.7兆円(7,000億円)にまで落ち込んでいる。
2018年7月には5,000円近くまでつけていた株価も、現在では2,000円台前半になっている。
5ヶ月で約半分以下になってしまったのだ。
株価下落の大きな理由は、前年に比べて営業利益が大幅に減少したため。
成長著しいZOZOだけに投資家たちの期待感が高まっていたところ、突然のネガティブ材料で、一斉に「ZOZO売り」が発生した。
この「株」だが、実は「前澤社長の年収」に大きく関わってくる。
次に、前澤社長の気になる年収について述べていく。

前澤友作の年収

前澤社長の年収だが、結論から申し上げると、推定45億円、総資産は3,300億円超えと言われている。
自身が代表を務めるZOZOの役員報酬や、書籍の印税などあらゆる収入源があるが、その中でも「株主配当金」が大きな割合を占めている。
前澤社長は、自社株(ZOZOの株)の36%(112,220,000株)を保有している筆頭株主だ。
1株あたりの配当金が2018年12月27日現在で「36円」。
単純計算すると、
36円×112,220,000株=403,992,000円
約40億円が、株主配当金として毎年入ってくることになる。
ZOZOの役員報酬は7人で2億3,000万円とされているので、代表取締役である前澤社長の取り分はせいぜい1億円程度。
ZOZO以外にも複数の法人の役員になっていればその分収入は上がり、またその他雑収入を含めれば約45億円がいいところだろう。
しかし、先ほどの前澤社長のツイートを思い出してみてほしい。

2018年度の納税額が「70億円」と自身で綴っている。
これは一体どういうことか。
納税額が70億円ということは、計算すると収入は140億円くらいあることになる。
先ほど計算した額では、約95億円ほど足りない。
実はこの数字には、株を売却した「臨時収入」も組み込まれているのだ。
ZOZOの有価証券報告書によると、前澤社長は1年間で319万1,200株を売却した。
正確な株の売却金額は不明だが、1株平均3,000円で計算すると、おおよそ96億円の売却益を得ていることになる。
この96億円と、配当金等での年収45億円を足すことで、1年間の収入が140億円になるのだ。

おわりに

以上のことから、前澤社長には莫大な資産があり、月にもいけるほどのお金が存在する。
ちなみに月旅行の費用だが、スペースシャトル1機まるごと契約したため、おおよそ756億円以上と予想されている。
前澤社長以外の搭乗者は本人が自由に決めることができ、
「6~8名の世界的アーティストを招待して月旅行を共にする」と語っている。
1席あたり約84億円~92億円もするチケットを「ご招待」だなんて、まさに規格外の金持ちである。
しかし、世界で初めての月旅行が「日本人」ということは、我々日本人にとっても誇らしいこと。
今から4年後の2023年が楽しみでならない―――。



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